マテリアリティ

マテリアリティ特定と見直し

萩原電気グループは、事業環境およびステークホルダーの双方の観点から様々な社会課題の重要度を調査・検討し、2021年に4つのマテリアリティ(重要課題)を特定しました。その後、取り巻く環境の変化や中長期の経営戦略なども踏まえてマテリアリティの見直しを行い、2024年6月取締役会にて決議し、改めて4つのマテリアリティを設定しました。
今後は、これまでの取り組みにおける活動基盤や活動成果を活かしつつ、新たなマテリアリティに紐づく主要テーマを設定し、中期経営計画の施策とも連携させながら、サステナビリティ活動の深化にチャレンジするとともに、ステークホルダーとの対話を重ね、サステナビリティに関する取り組みの強化による中長期的な企業価値向上を目指してまいります。

萩原電気グループのマテリアリティ

マテリアリティ特定プロセス


STEP1 萩原電気グループが取り組むべき社会課題の抽出

萩原電気グループの事業活動や企業活動において、現在取り組んでいる課題や目標、将来に向かって進めていくべきテーマから、各種ガイドラインも参考にしながら意見を出し合い、取り組むべきSDGsやESGなどの社会課題や経営課題のテーマを抽出、整理。

STEP2 重要課題の絞り込み

抽出した項目を以下の観点も踏まえて、「自社の経営における影響度」と「社会・ステークホルダーの重要度」の双方の視点において、経営幹部や取締役会で議論を行いマテリアリティと主要テーマを選定。

  • 社会からの期待、お客様からの期待、そして当社グループが今後こうありたいとの想い
  • 当社グループのビジネスモデルや事業領域のなかで、お客様の課題解決、価値創出、未来に向けた社会発展に事業を通じて貢献したい目標
  • 中期経営計画(Make New Value 2026)や中長期の成長戦略
  • 当社グループの企業価値向上にとって強化すべきESG施策 など

STEP3 マテリアリティの決定

2021年8月に開催された萩原電気ホールディングス株式会社取締役会にて承認。

STEP4 マテリアリティの見直し

サステナビリティ委員会を中心に取り巻く環境の変化や中長期の経営戦略なども踏まえてマテリアリティの見直しを行い、改めて4つのマテリアリティを設定。2024年6月に開催された萩原電気ホールディングス株式会社取締役会にて承認。

なお、マテリアリティは、グループの中期経営計画の策定時期など、事業環境の変化や社会動向を踏まえ、必要に応じた見直しを行います。